S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスは2026年9月4日、ナイキ（Nike）が9月21日の取引開始前をもって、主要100社で構成される「S&P 100指数」（S&P 500とは異なる大型株指数）の構成銘柄から除外されることを正式発表しました。

ナイキが同指数に採用されたのは2008年12月でした。それから約18年の歳月を経て、同社はその栄誉ある座を失うことになります。

しかし、今回除外されるのはナイキ1社にとどまりません。ハネウェル・エアロスペース（Honeywell Aerospace）、サイモン・プロパティ・グループ（Simon Property Group）、およびコルゲート・パーモリーブ（Colgate-Palmolive）も同時に除外されます。これらに代わって新たに採用されるのは、デル・テクノロジーズ（Dell Technologies）、パロアルトネットワークス（Palo Alto Networks）、アリスタネットワークス（Arista Networks）、およびサンディスク（Sandisk）のIT主要4企業です。

この四半期ごとの定期リバランスは、S&P 100指数が対象となる時価総額レンジを常に正確に反映するよう実施されるものです。

そして、この決断の背景には驚くべき価格データが存在します。ナイキの株価は2021年11月5日に179.10ドルの取引時間中史上最高値を記録しました。しかし、2026年9月4日の終値は38.40ドルまで落ち込んでいます。これは、ピークから約78.6%という記録的な暴落を意味します。

ナイキはどのようにして足元をすくわれたのか

ナイキは長年にわたる不発に終わった戦略的リセット、売上高の停滞、および利益率の低下に加え、不買運動の呼びかけや広範なブランド上の物議に直面してきました。個別の物議が与えた財務的影響を抽出するのは容易ではありませんが、数値そのものは計測可能です。そしてそのデータは、極めて厳しい実態を物語っています。

直販（DTC）戦略への行き過ぎた傾倒

ジョン・ドナホー前CEOの指揮下で、ナイキはパンデミック期を通じてフットロッカー（Foot Locker）、ディックス・スポーティング・グッズ（Dick’s Sporting Goods）、JDスポーツ（JD Sports）といった伝統的な卸売パートナーへの依存度を削ぎ落とし、「Nike Direct」および「Nike Digital」を通じた直販（DTC）チャネルの推進へ急旋回しました。

しかしその後、消費者は実店舗でのショッピングへと戻りました。ナイキが自ら手放した店舗の棚スペースは瞬く間に激しい争奪戦の場となり、すでに小規模な新興ブランドがそのポジションを侵食し始めていたのです。

2026会計年度（FY26）までに、Nike Directの売上高は「Nike Brand Digital」の12%減が響き、前年比6%減の177億ドルに縮小しました。一方で卸売売上高は前年比6%増の275億ドルを記録しました。ナイキは何年もかけて卸売から離脱しようと画策していましたが、今やその関係性を急ピッチで再構築せざるを得ない事態に陥っています。

「レトロ復刻路線」の限界

定番フランチャイズへの過度な依存（既視感）は致命的となり得ます。「エア フォース 1」「ダンク」「エア ジョーダン 1」を無数のカラーバリエーションで再生産し続けた結果、ナイキは「親しみやすさ」が「市場の飽和」へと変わるリスクに直面しました。

同時に、ナイキの歴史的象徴であるテクニカルランニング分野での競合の追い上げが劇的に加速しました。「On（オン）」、デッカーズの「Hoka（ホカ）」、「Brooks（ブルックス）」、「Saucony（サッカニー）」といったブランドが、パフォーマンス重視の革新的な製品投入で急速にシェアを拡大しました。往年のヒット曲を流し続けるだけでは、競合が溢れるステージで生き残れなくなったのです。

中国市場（中華圏）での収益縮小

2026会計年度の中華圏（Greater China）における売上高は、前年の65億9,000万ドルから58億5,000万ドルへ減少しました。これは公表ベースで11%の減少、為替変動の影響を除いた実質ベースで13%の減収を意味します。

安踏体育（Anta Sports）や李寧（Li-Ning）をはじめとする中国ローカルブランドが、国内における消費者嗜好のシフトに乗じてシェアを拡大しています。またナイキは、同地域における店舗来客数の減少、過度な値引き合戦、および流通在庫の滞留が収益を圧迫していると報告しました。値引き販売は在庫を動かすものの、利益率の数理ナラティブを著しく悪化させるため極めて深刻です。

関税問題と「利益率」をめぐる二面性

ナイキはフットウェア生産の多くを東南アジアに依存しているため、サプライチェーンは関税制度や輸入コストの変動に直接晒されます。ナイキの2026会計年度通期の売上総利益率（粗利益率）は、表面上は20ベーシスポイント（bps）微増の42.9%となりました。

一見悪くない数値に見えますが、内訳を紐解くと実態は異なります。

第4四半期の粗利益率は49.2%へ跳ね上がりましたが、これは国際緊急経済権限法（IEEPA）に基づいて課されていた関税の還付が見込まれたことによる約900 bpsの特振要因によるものです。それ以前の四半期は悲惨な数値を刻んでおり、第1四半期に粗利益率が320 bps低下、第3四半期も130 bps低下していました。

したがって通期での数値は微増したものの、過去6ヶ月間の株価チャートは以下のような過酷な現実を示しています。

なぜアディダス（Adidas）が先に復活を遂げたのか

アディダスもまた、2022年から2023年にかけて「Yeezy（イージー）」パートナーシップの解消という独自の危機に直面しました。両社の決定的な違いは、アディダスの方が早い段階で力ずくの構造改革（リセット）を余儀なくされた点にあります。以下の3つの打ち手が、ナイキの迷走との明暗を分けました。

アディダスの株価は2026年9月4日終値で149.15ユーロを記録。同社の株価軌道もボラティリティと無縁ではありませんでしたが、ナイキの長期的な低迷とは明確に一線を画しています。

そして話は冒頭のS&P 100指数に戻ります。今回の除外銘柄は一般消費財、資本財・サービス、不動産、生活必需品と多岐にわたりますが、新規採用される企業は「全社IT（情報技術）」セクターです。これは単にナイキ一社の問題にとどまらず、市場全体の構造変化を象徴しています。

インデックス・リバランスがトレードに意味すること

S&P 100指数を厳格にトラッキングする機関投資家のファンドや上場投資信託（ETF）は、指数の変更に伴い、除外銘柄の売却と新規採用銘柄の買い入れというリバランス調整を実行する必要があります。なお、ナイキはより広範な「S&P 500指数」には留まるため、市場全体で同社株が全面的に強制売却されるわけではありません。

しかしながら、9月21日のリバランス実行日前後において取引活動が集中し、短期的・局所的な市場のボラティリティを引き起こす要因となります。

また、ナイキと高成長を続ける新興ライバル企業との業績の乖離は、同一テーマ内の企業間で反対方向のポジションを保有する「ディスパージョン・トレード」や「ペア・トレード」の戦略対象となり得ます。ただしこれらはトレーディングの手法としての解説であり、特定の売買を推奨するものではありません。ペアトレード等には、相関関係の破綻やタイミングリスクといった固有のリスクが伴います。

真の試練は「事業再建（ターンアラウンド）」へ

インデックスからの除外はヘッドラインを飾りますが、より本質的かつ持続的な課題は「ナイキの事業再建が成功するか否か」にあります。

2024年にナイキへ復帰したエリオット・ヒル（Elliott Hill）現CEOは、北米における卸売注文の底打ち・安定化、中華圏市場の下げ止まり、そしてランニング製品の新作投入がHokaやOnなどの競合から主導権を取り戻せるか否かによって評価されることになります。いずれの結果も決して保証されてはいません。

しかし、スコアボードが示す現実は無視できないほど厳格です。

トップ100クラブでの18年は長い歴史でした。しかし、179.10ドルから38.40ドルへの没落に要した期間は、わずか5年足らずだったのです。